さて、本日は全ての事例に当てはまるわけでは無いですが、韓国人と接触経験のある日本人が韓国的価値観を知ると「そんな人は一部だ」と感じる場合がある理由について書いて行きます。
初めて来られた方はまずこちらを先に読む事をお勧めします。
ブロマガ『日韓問題（初心者向け）』を始めた理由
注意
・このブロマガは「日韓の価値観の違い」を初心者向けに扱っています
・当ブロマガのスタンスは「価値観に善悪や優劣は存在しない」というものです
・相手が不法を働いているからと、こちらが不法をして良い理由にはなりません
・自身の常識が相手にとっても常識とは限りません、「他者がそれを見たらど
う思うか」という客観性を常に持ちましょう
・日常生活で注意する程度には言動に注意を心がけてください
韓国関連の情報を見ていると、あまりにも日本的価値観からかけ離れた「韓国的価値観」の発想で日本人には理解しがたい主張をしている人々が多いが、たまに日本人から見ても「正論」と定義できる主張を社会的に堂々と主張し、特に弾圧を受けていない事例が存在している。
こうした事例があるため、韓国的価値観というものがにわかに信じがたいと考える日本人が相当数いるのも事実なのだが、詳しく調べてみると単に自身の利害関係から感情的にそちらの方が受け入れやすいだけだったり、「その場で相手に合わせているだけ」であったりする事例も多い。
また、「（日本人から見て）まともに見える」韓国人の発言には2系統あり、実際に韓国の行っている事に疑問を感じている場合と、「ナムとして排除されないために」殆ど無意識に相手（日本人）に合わせているだけの場合がある。
※一部を除き、引用記事が日本語の場合には文中にリンク用アドレスとタイトルのみ表記、韓国語のものやリンク切れで参照不能な記事のみ文末にまとめて本文を引用します。
※本文中のリンクは引用の元記事、或いはインターネットアーカイブやウェブ魚拓（別サイト）へのリンクです。
１：一見すると違いがなく見える
まずはこちらの記事から
韓経：ソウル大学が反論文書 「日本原発事故でがん急増？…脱核教材は怪談レベル」
2018年07月16日09時00分
[ⓒ韓国経済新聞／中央日報日本語版]
http://japanese.joins.com/article/207/243207.html
「弱い放射線でもＤＮＡを傷つけて不妊や奇形児の出産、がんなどを誘発する」（×）
「放射線有効線量１００ミリシーベルト以下ではがんなど病気との相関関係はない」（Ｏ）
ソウル大学原子力政策センターが１７日、電子ブック「脱核教材を再考してみること」を出版する。全羅北道（チョルラブクド）教育庁が２０１５年に製作した補助教材「脱核で描くエネルギーの未来」（以下、脱核教材）に一つ一つ反論する内容が含まれている。「怪談」レベルの教材では青少年に原子力に関する誤った認識を持たせる可能性があるとの懸念からだ。環境運動家の教師らが執筆したこの脱核教材は、昨年１０月、国会国政監査の時にも偏向性問題が取り沙汰されたが、現在も全羅北道内のすべての小中校で使用されている。原子力センターは代表的な偽りとして下記の５つを挙げた。
（１）福島乳児の死亡率が増加？
脱核教材には「２０１１年の福島原発事故以降、がんと白血病による死亡者が増え、乳児死亡率が急増した」と記述されている。原子力政策センターは原子放射線の影響に関する国連科学委員会（ＵＮＳＣＥＡＲ）および国際原子力機関（ＩＡＥＡ）による調査の結果、日本で原発事故以降に放射線にさらされて死亡したり急性疾患を患ったりした人は一人もいないと強調した。
（２）日本全域がセシウムで汚染？
「原発事故後、東京さえも高濃度汚染地域になった。日本国土のほとんどがセシウムで汚染されたというのが専門家の推定」と脱核教材は主張した。これは事実に反するというのがセンターの説明だ。日本政府が事故当時に避難指示を与えた地域は計１１５０平方キロメートルで、日本全体の０．３％だった。東京は含まれていなかった。今年３月３日基準の東京の放射線量率は０．０６６ミリシーベルトで、むしろソウル（０．１５３）の半分以下だ。現在の危険地域は日本全体の０．０９％に過ぎない。
（３）弱い放射線でもＤＮＡ損傷？
脱核教材は「弱い放射線でもＤＮＡを損傷させて不妊や奇形児の出産、がんなどを誘発する」と強調した。センターは「成人男性の体内には７０００ベクレルの放射能があり、年間約０．３ミリシーベルトほど内部被爆する」と説明した。韓国の自然放射線被爆線量も１～３ミリシーベルトに達する。ＵＮＳＣＥＡＲによると、人体に影響を及ぼし始める放射線有効線量は約１００ミリシーベルトだ。
（４）原発周辺の人々に甲状腺がんが急増？
脱核教材は「韓国内でも原発周辺住民の甲状腺がんの発病率がその他地域と比べて２～３倍高いという調査結果が発表された」と紹介した。これも科学的根拠が不足しているというのがセンターの説明だ。２０１６年がん発生地図によると、甲状腺がん発病はむしろ大都市に集中していた。検査率が高いほど発病率が上がるためだ。
２０００年国家健康診断のリストに甲状腺がんが含まれるようになって全体発生率は大幅に増加したが、原発周辺の発病率が高いという事実は確認できなかった。センターは「原発の外に放射性気体が流出する量は年間０．２５ミリシーベルト」と説明した。
（５）原発は経済的ではない？
脱核教材は「事故のリスクおよび解体費用を欧州並に反映させると、原発は経済的ではない」と主張している。一方、センターは「韓国は事故１件当たりの損害賠償措置額を４７００億ウォン（約４６８億円）、解体費用を６４００億ウォンで計算している」とし「先進国より高い水準」と明らかにした。損害賠償措置額は、英国２０８０億ウォン（以下、今年３月８日の為替レート適用）、フランス１２１０億ウォン、米国４０５０億ウォン、ベルギー２３５０億ウォンなどとなっている。韓国の原発解体費用もフランスやスウェーデンなど（約４０００億ウォン）に比べて高く策定されている。
電子ブックの出版に参加したソウル大学原子核工学科のチュ・ハンギュ教授は「国内の原発建設および発電単価競争力は世界最高水準」としながら「感受性が豊かな青少年に誤った情報を伝達すれば国家的後遺症が大きくなるおそれがある」と懸念の色をにじませた。
この記事では、韓国で広まっている日本の原発事故問題に関するデマをソウル大学の教授が一つ一つ反論しており、韓国内で広まっている日本への風評被害に韓国人自身が自浄作用を見せているように見えます。
しかし、同じく明らかな原発事故の風評被害である「日本の水産物輸入制限措置」に対しては、以下のように日本への風評被害を「同じ中央日報が」拡散させたりしています。
「福島水産物輸入禁止論争、韓国敗訴…肯定的ではない」 中央日報 2017年10月18日
ＷＴＯ、韓国の「福島産水産物の輸入禁止」に対する判断を今月中に公開 中央日報 2018年01月09日
韓国政府 ＷＴＯに上訴＝日本産水産物禁輸めぐり 聨合ニュース 2018/04/09
要するに、日本では原発事故の影響で放射能汚染が進んでいるとして、韓国政府が日本の水産物の輸入制限措置をとり、日本がそれを科学的な根拠のない不当な措置としてWTOに提訴したわけですが、なぜか中央日報はこの件では韓国政府の措置、つまり最初の記事で突っ込みを入れていた原発事故の風評被害の拡散を助長しています。
こうした態度は明らかに矛盾しているため、一見すると韓国内でも意見が割れており、「（日本人視点で）真っ当な人」もかなりの数いるのではないかと思わせます。
では実際はどうかといえば、最初の記事は実は韓国の現政権与党である「共に民主党」が反原発政策を取っており、産業界と太いパイプのある韓国三大紙、特に中央日報にとって非常に迷惑なわけです。
電気料金などが高騰しますから。
そのうえ、反原発を主導する人々は最初の記事にもあるように日本の福島原発事故に関連して大量のデマを流し、「日本の劣等性の指摘」と同時に「原発の劣等性」の指摘を行っているため、彼らにとって反原発の人々は自分達の利益を脅かす「ナム」です。
※ウリとナム
ウリ（自分達）ナム（それ以外）
自他の境界が非常に曖昧な概念であり、彼らはウリである場合自身と全く同じ正しさと感情を共有しており、「ナム」はそれ以外、或いは正しさを理解しない劣等な相手と認識される。
また、このウリの範囲はその時の都合で自身を中心に拡大縮小する。
韓国人独特の「ウリ」と「ナム」という概念
要するに彼らは「日本の原発事故で発生したデマ」を払拭したいわけでは無く、反原発の人々を攻撃しているだけです。
ここまで書けば大体わかるでしょうが、一見真っ当で私達と同じ常識を共有しているようにみえますが、実は全く異なる発想と韓国内の利害関係から「相手の間違いの指摘」をしているだけであり、だからこそWTOの件では原発問題のデマを批判している中央日報もデマの拡散を助長するという矛盾が発生しているわけです。
韓国の原発政策の背景がわからないと「その意見が出てきた背景」まで解らないため、事情をあまり知らない人は「なんだ、韓国にも（日本人から見て）普通の人がいるじゃないか」と勘違いしてしまいがちです。
２：国民情緒に逆らえない
またもう一つ「韓国的価値観など存在しない」と勘違いをしてしまう事例があり、それが国民情緒に基く強烈な同調圧力に起因する社会的背景を知らないことです。
※国民情緒法
韓国では根拠や客観性よりも感情（情緒）が何より優先されるため、法や約束よりも「その時の感情」が上位に来る場合が多く、またこの「情緒」を全ての人が「等しく共有しているはず」という前提で話が進むため、この情緒に合わない態度を取ると社会的に迫害を受ける場合がある。
そのため韓国では裁判所などが法や憲法を無視した判決をする場合があり、それを韓国人自身が皮肉った言葉。
【日韓問題】韓国の国民情緒法
これがあるため、韓国人の多くはたとえ明らかな矛盾があろうと、国民情緒に沿わない意見を持つと迫害対象になりえるため、大抵の場合そういう意見は支持しません。
例えば最近だとこちらの事例がわかりやすいです。
（※１）
「世宗大王が作った 妓生（キーセン）制」が慰安婦の始まり」と妄言した大学教授 インサイト（韓国語） 2018-07-15
記事は、韓国の李栄薫教授が「朝鮮の慰安婦の出発点は李氏朝鮮の王であった世宗が設立した
妓生（キーセン）制にある」という趣旨の本を出版したところ、「世宗大王には関係ない」「親日派の妄言」として大バッシングされたという内容です。
これなのですが、朝鮮の慰安婦のルーツが妓生にあるのは明らかで、元々朝鮮では官営の売春婦養成所（世襲）として妓生が存在しており、これを法律で廃止し娼館として民営化させたのが朝鮮総督府です。
そのうえ慰安婦の証言の中には「貧しく親によって妓生に売られた」とするものが多数ありますし、90年代頃までは韓国内でも娼館の事を「妓生」や「キーセンハウス」と呼んでいたという背景があります。
ですから韓国でも40代以上ならこの事実を学者が説明するまでも無く知っているはずなのですが、現在の韓国では慰安婦の定義を「日本の政府や軍の命令で軍人や官憲が直接的に行った奴隷狩り」としている都合で、「売春婦養成所」としての妓生が存在していては都合が悪いのです。
結果、日本の道徳的劣等性を指摘するのに都合の悪い李栄薫教授の主張は「国民情緒に合わない」となり、明らかにこの事実を知っている人まで李栄薫教授を批判するという事態になっています。
要するに、自身の記憶がどうであろうと、「全ての人が共有しているはずの正しさ」＝国民情緒に後付けで記憶のほうを上書きしてしまうわけです。
これが韓国の多数派の考え方です。
そのうえで、李栄薫教授の意見を知った日本人が「韓国でも論争になっている、そういう人ばかりではない」と考えるようになる場合があるわけですが、そもそも李栄薫教授の主張は韓国内でかなりの少数派（現状少数派のニューライト系の中の更に少数派）です。
李教授がそれでもこうして活動できるのは、彼は元々韓国ではかなりの重鎮でソウル大学経済学名誉教授を務めており、その社会的地位が非常に高く、だから「比較的無事」なだけです。
そのうえ、社会的地位でなんとか踏みとどまっている李栄薫教授とは違い、社会的な地位がそれほど高くない朴裕河教授が韓国人の支持する慰安婦の定義を否定した結果、刑事告訴され有罪判決を受けました、だから破滅のリスクを負ってまで国民情緒に逆らおうとする人など殆どいないのです。
「帝国の慰安婦」著者が控訴審で有罪 罰金約１００万円＝韓国 聨合ニュース 2017/10/27
こうした背景を知らないことも「誤解」を生む土壌になります。
韓国では一部の例外を除き国民情緒に沿わない意見を公言したら「社会的に終わる」リスクがあるのです。
３：多数派に従う
そして最後にもう一つ、「実際に韓国人から意見を聞いたら（韓国側の意見を）否定していた」というものがありますが、これには2系統あります。
一つは李栄薫教授のような考えを持っており、それを韓国社会でひた隠しにして生きてきたが、韓国の外に出たり、或いは同じ韓国人がいない場所で日本人に会うなどして「本音を言った」場合です。
先ほども書いたように、そもそも韓国内でそんな考えを持っている事がばれたら文字通り「何をされるか解らない」ため、そんなリスクをあえて負う選択をする人はもともと少ないです。
そのうえ根本的にこうした情報は韓国内では政府レベルでの規制対象になっているため、余程外国人と交流があり、なおかつかなり情報の取り扱いに長けている人物でもない限りそこまでの考えにたどり着きません。
かつて存在したenjoy korea日韓翻訳掲示板は、日本側から「韓国人が知ってはいけない情報」が多数投稿されたため、実際はどうあれ「韓国政府が圧力をかけて潰した」という噂が出てくるほどです。
NAVER日韓翻訳掲示板やenjoy korea日韓翻訳掲示板では、「韓国の教科書に載っていない内容、つまり韓国で歴史教育をしている側にとって都合の悪い内容は運営によって即消される傾向があったうえに、イラクで韓国人がテロリストの人質になった事例では、韓国人達が加熱し暴走しないよう書き込みそのものを封じ込めるという事をやっていた事があります。
また、NAVERは韓国の諜報機関である国家情報院と繋がりがあり、LINEの開発スタッフにも国家情報院の元職員がいるほど関係は深いです。
こうした背景からそんな噂が生まれたわけです。
つまり、上記のようなタイプは極々少数派であり、統計上は限りなくゼロに近い人々なうえに、そういう人は現在積極的に日韓友好を推進する人達には殆どの場合本音を言いません。
「現在の韓国と友好を望んでいる」という事は、上記のような背景がある以上それだけで信用されないからです。
そしてもう一つのタイプが「違う意見の人もいる」と日本人が錯覚する場合の多数派の事例で、これは韓国の国民情緒法に関連しています。
先ほども書いたように、韓国では多数派の意見＝国民情緒に沿わないと弾圧対象です。
なぜなら彼らの考えでは「正しさ」とはこの世に最初から存在している唯一の答えであり、それに沿わない意見は劣等であると考えられているからです。
※独特の正しさの概念
彼らの正しさの概念は独特であり、根拠を必要としない。
また「この世には最初から一つの正しさが存在する」と考えられており、自分はその正しさを常に選択していると考える傾向にある。
そして正しさ同士がぶつかった場合には、（曲解でも捏造でもその件と全く関係なくともなんでもいいので）相手の劣等性を指摘する事でそれを自己の正しさの担保とする。
また相手の劣等性を指摘した時点で自身が指摘された問題は相手の問題にすり替わる。
【日韓問題】日韓で異なる「正しさ」の概念
【日韓問題】日韓で異なる「正しさ」の概念 後編
これを当たり前の事として育つ殆どの韓国人にとって、自身が少数派（ナム）になる事は恐怖の対象です。
ですからなんとしてでも「多数派（ウリ）」になろうとするのが常識的な考え方です。
こうした習慣があるため、日本にやってきた韓国人は余程「自分が安全」と感じたり、或いは積極的に韓国人の意見を肯定する人々の前でもない限りは、多数派である日本人の前で本来の考えを隠し日本人に積極的に同調しようとします。
韓国人と接触した日本人が勘違いする場合が多いのはこのためで、また「韓国人は集団になると態度が急変する」と言われるのもこのためです。
生きてきた社会的な背景がまるで違うので、人との接し方そのものが日本人とは違いますし、同調圧力の度合いも日本とは比べ物にならないほど強烈なので、元々本当の意味での「自分の意見」など最初から持っていない場合が多いのです。
余談になりますが、これがあるため韓国人の意見を聞いていると殆どの人がどこからかもって来たような「紋切り型」の意見しか主張しません。
「反論」なども同じです、どこかで見た事のあるような意見の場合が多いです。
先ほど紹介した李栄薫教授や朴裕河教授のような事例があるように、独自の意見を持つなどリスクにしかならないのですから、当たり前といえば当たり前なのですが。
そしてだからこそ、こうした社会的な背景を知らない多くの日本人は、韓国人と接触した場合その背後にある「社会や価値観の違い」を知らず、「そんな人はきっと少数派だ」とか「若い人はそうではないはず」と考えてしまいがちになるわけです。
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動画版マイリスト
（※１）
「世宗大王が作った 妓生（キーセン）制」が慰安婦の始まり」と妄言した大学教授
インサイト（韓国語） 2018-07-15
http://www.insight.co.kr/news/166519
ニューライトの学者として数えられる作家のイ・ヨンフンが出版した、『世宗は果たして聖君か』の一節が議論の中心になった。
去る2018年3月に出版された『世宗は果たして聖君か』では、世宗が作った『妓生（キーセン）制』が20世紀の軍慰安婦制度の歴史的ルーツという内容が書かれていた。
この本では、中央政府と地方官衙で踊ったり歌ったり性的慰安を提供する妓生が、身分を代々世襲とする『妓生制』を世宗が作ったと説明する。
同時に国境地帯の村に軍人を接待する妓房（妓生部屋）を設置した事が、20世紀の軍慰安婦制度の歴史的ルーツであると言及した。
慰安婦は過去に日本が朝鮮を強制的に占領した時、幼い少女を連行して性奴隷にした事を意味する。
日本の破廉恥な犯罪が、世宗が作った『妓生制』という制度から始まったという暗示をしているのである。
内容を知った人々は、「これはどういう事だ」、「日本と世宗大王に何の関係が」など、否定的な反応を見せている。
実際に作家のイ・ヨンフンは本の序文で、「韓国の近代文明は日帝がこの地を支配した期間に制度化されたと思った」とし、親日派議論を自ら招いた人物である。
過去にも安倍を擁護するなど親日行跡を見せたため、人々の視線は一層好ましくない。
という事で一角では、「親日派が世宗まで貶そうとしている」という批判も起きている状況である。
世の中には完璧な人はないため、偉大な業績がある王もその側面には異なった隠された事実が存在するものと決まっている。
また歴史という事が後世に残された者の解析であるだけに、それぞれが様々な意見を持っている事はある。
作家と人々の解析が熾烈にぶつかっている中、残ったのは読者の判断である。
しかし、果たして親日行為で物議を醸した作家が言う歴史が、果たして客観的な解析なのかに対しては疑問を抱くしかない。
